インターネット白書2008 リサーチャー/アナリスト向け特別調査報告書＜企業ウェブサイト編＞CD-ROM付き

インターネット白書2008 リサーチャー/アナリスト向け特別調査報告書＜企業ウェブサイト編＞CD-ROM付き
315,000円(税込) 本体価格：300,000円

サイズ・判型：A4判
ページ数：126P
発売日：2008/06/27
執筆者：株式会社インプレスR&D　インターネットメディア総合研究所
発行：株式会社インプレスR&D
発売：株式会社インプレスコミュニケーションズ
その他のスペック：

価格：

書籍：【Rawデータ付】300,000円（税別）【Rawデータなし】98,000円（税別）
PDF版：【Rawデータ付】300,000円（税別）【Rawデータなし】98,000円（税別）
※PDF版はプリントアウト可能版のみの販売となります。

※サイトランセンス版も発行予定
ページ数：126P＋図表500ページ（※予定）

企業のインターネット利用動向について多様な軸での集計結果を掲載。 フィードやブログ、SNSといったWeb2.0系サービスの企業ウェブサイトでの活用が躍進！

　「インターネット白書」の調査データをもとに、企業のインターネット利用動向に焦点を当てて、より詳細にデータを分析しました。
　「インターネット白書」に掲載しきれなかった調査項目も掲載し、業種別、雇用者規模別、売上規模別、ウェブサイトの効果有無別、時系列などの多様な軸でクロス集計を掲載しています。事業所企業統計調査の業種別規模別企業数と、企業編で把握したウェブサイト開設率に基づいて比重調整を行い、市場の代表制の高い集計結果となっています。
　サンプル数は約2000、設問数は約70問。CD-ROMにエクセル形式の集計結果とローデータを収録しており、お客様が自由に加工して利用することが可能です。

本書の主なトピック
◆ウェブサイトの予算の内訳はインフラが26％、制作が24％、管理運用が20％、マーケティング・集客が9％。
◆利用しているWebAPI（複数回答）は「地図情報/位置情報」が88.9％、「検索機能」が23.7％、「アフィリエイト」が13.2％。
◆ウェブ上で顧客からのフィードバックを収集することに対しては51.0％の企業が「会社の収益にとってプラス」になると回答。そのためにブログやSNSなどのweb2.0のサービスを活用している企業が10.2％（昨年5.2％）、利用を計画中の企業も25.9％。
◆RIA（Rich Internet Application）の利用状況では、「Flash」が19.0％、「Java」が15.0％、「Ajax」が1.4％。ただし、企業規模が大きいほど利用率は高く、5,000人以上の企業の9.1％が「Ajax」を利用。

◆さらに詳しい内容はリリースをご覧ください。

本製品のお見積もり、ご注文につきましては、以下までお気軽にお問い合せください。
インプレスR&D インターネットメディア総合研究所/営業グループ
TEL：03-5275-9040
FAX：03-5213-6297
E-MAIL：direct-sales@impress.co.jp

目次

目次

第1章 調査結果のハイライト

  • 1.1. 企業調査概要
  • 1.2. 担当者と担当部署
  • 1.2.1. サマリー
  • 1.2.2. ウェブサイト担当者の兼務状況
  • 1.2.3. ウェブサイトの担当部署
  • 1.2.4. ウェブサイトの担当範囲（複数回答）
  • 1.2.5. ウェブサイト活用の際の障害（複数回答）
  • 1.2.6. ウェブサイトのターゲット（複数回答）
  • 1.3. 用途とコンテンツ
  • 1.3.1. サマリー
  • 1.3.2. ウェブサイトの用途（複数回答）
  • 1.3.3. ウェブサイトの効果の判定指標（複数回答）
  • 1.3.4. 効果を感じているウェブサイトの用途（複数回答）
  • 1.3.5. ケータイサイトの開設有無
  • 1.3.6. ケータイサイトで開設しているコンテンツ（複数回答）
  • 1.4. 制作・デザイン
  • 1.4.1. サマリー
  • 1.4.2. ウェブサイトの更新頻度
  • 1.4.3. ウェブサイトのデザイン
  • 1.4.4. CMSの導入状況
  • 1.4.5. CMSの価格帯
  • 1.4.6. 利用しているCMSの種類（複数回答）
  • 1.4.7. CMSの更新担当者（複数回答）
  • 1.4.8. ウェブサイトのアクセシビリティJIS8341への対応状況
  • 1.4.9. 運用マニュアルの策定有無
  • 1.4.10. RIAの利用有無
  • 1.4.11. ウェブサーバーの設置場所
  • 1.5. 予算
  • 1.5.1. サマリー
  • 1.5.2. ウェブサイトの予算の有無
  • 1.5.3. ウェブサイトの年間コスト
  • 1.5.4. 予算の内訳
  • 1.5.5. 次年度のウェブサイトの予算の増減見込み
  • 1.6. 用途とコンテンツ/制作・デザイン
  • 1.6.1. サマリー
  • 1.6.2. 個人情報保護方針の掲載有無
  • 1.6.3. ウェブサイトで開設しているサービス（複数回答）
  • 1.6.4. ブログの利用状況
  • 1.6.5. SNSの利用状況
  • 1.6.6. SNSの設置期間
  • 1.6.7. WebAPIの利用状況
  • 1.6.8. 利用しているWebAPIの種類（複数回答）
  • 1.6.9. WebAPIの公開有無
  • 1.7. 効果と課題
  • 1.7.1. サマリー
  • 1.7.2. ウェブサイトに感じる効果（複数回答）
  • 1.7.3. 今後さらに期待されるウェブサイトの効果（複数回答）
  • 1.7.4. 今後取り組みたい対策（複数回答）
  • 1.8. Web2.0
  • 1.8.1. サマリー
  • 1.8.2. web2.0の認知度
  • 1.8.3. web2.0として当てはまると思う項目（複数回答）
  • 1.8.4. web2.0が業務に与える影響
  • 1.8.5. web2.0関連で取り入れているサービス
  • 1.8.6. web2.0関連で2年以内に利用予定のあるサービス
  • 1.8.7. 検索技術の重要性が会社に与える影響の認識
  • 1.8.8. インターネットを用いて顧客の声をフィードバックする仕組みの利用有無
  • 1.8.9. web2.0関連が会社に与える効果（2つまで）
  • 1.8.10. web2.0の利用用途（3つまで）
  • 1.8.11. web2.0を利用してコスト削減を図りたい業務部門（2つまで）
  • 1.8.12. web2.0に対する取り組みを行う上での課題（複数回答）
  • 1.9. アクセス解析と誘導対策
  • 1.9.1. サマリー
  • 1.9.2. アクセス解析の実施有無
  • 1.9.3. アクセス解析の実施頻度
  • 1.9.4. アクセス解析の担当者（複数回答）
  • 1.9.5. アクセス解析で確認する指標（複数回答）
  • 1.9.6. 利用しているアクセス解析ソフト（複数回答）
  • 1.9.7. 実施している対策（複数回答）
  • 1.9.8. 非利用企業のアクセス解析実施意向
  • 1.9.9. 利用している検索連動型広告の事業者
  • 1.9.10. 1商品・サービスあたりの出稿キーワード数
  • 1.9.11. 検索連動型広告に対する効果
  • 1.9.12. 検索連動型広告の効果判定指標
  • 1.9.13. コンテンツ連動型広告の認知度
  • 1.9.14. Googlr Adsenceの掲載有無
  • 1.10. EC
  • 1.10.1. サマリー
  • 1.10.2. ウェブサイトでのECの実施有無
  • 1.10.3. 売り上げ全体に占めるEC（B2C）の比率
  • 1.10.4. 次年度のEC(B2C)の売り上げ増減見込み
  • 1.10.5. 実施しているEC（B2B）の種類（複数回答）
  • 1.10.6. 売り上げ全体に占めるEC（B2B）の比率
  • 1.10.7. 次年度のEC(B2Bの売り上げ増減見込み
  • 1.10.8. ECに関する今後の取り組み状況
  • 1.10.9. 企業活動における仮想空間サービスの利用有無

第2章 単純集計結果

  • 2.1. 単純集計グラフ（時系列含む）

第3章 クロス集計結果

  • 3.1. クロス集計グラフ
  • 業種別、雇用者規模別、効果有無別、売上規模別、地域別
  • 3.2. クロス集計表
  • 業種別、雇用者規模別、効果有無別、売上規模別、地域別
    付録 CD-ROM ローデータ、集計グラフ（エクセル）、集計表（エクセル）

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