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動画配信ビジネス調査報告書2016

[Amazon・Netflixにより加速したVOD市場、多様化する企業のビジネス戦略と今後を探る]

本書の概要

2015年度は世界最大手Netflixの参入や、Amazonによるプライム会員向け映像配信サービス「プライム・ビデオ」の開始など大きな動きがありました。一方で、事業提携を含めた各社の取り組みも活発化しています。民放テレビ5局は見逃し番組配信ポータルサイト「TVer」を開始し、テレビ朝日とサイバーエージェントによる無料ネットテレビ局「AbemaTV」開局など新しいサービスが開始されています。このように動画配信ビジネス市場全体が盛り上がりを見せており、今後動画配信ビジネスが本格的に拡大することが予想されます。

本調査報告書では、動画配信ビジネスに関して、その最新概況や業界構造、ビジネスモデルや収益モデルなどについて徹底分析するほか、国内・海外の注目すべき事業者の概要と戦略をそれぞれ解説し、今後の動画配信ビジネスを展望しています。

本書のポイント

  • 最新概況や業界構造、ビジネスモデル、収益モデルなどについて徹底分析
  • 45の国内・海外の注目すべき動画配信サービスの概要も個票形式で紹介
  • 「有料動画配信サービスの利用率と非利用者の意向調査」と「有料動画配信サービス利用者の利用状況調査」を掲載
  • 利用動向調査データ結果の集計結果(Excel形式データ)を収録

発売中

執筆者
森田秀一【著】
インプレス総合研究所【著・編】
発行所
株式会社インプレス
判型
A4判
ページ数
306P
発行日
2016/06/02
価格
CD(PDF)版+冊子:本体価格78,000円+税
CD(PDF)版 :本体価格68,000円+税
ダウンロード版:本体価格68,000円+税
カテゴリー
動画配信
デジタルコンテンツ
商品コード
16670

本書の内容

本調査報告書では、活発化する動画配信ビジネスに関して、第1章でその歴史や最新概況、業界構造・ビジネス構造などについて徹底分析するほか、第2章で海外の動画配信市場と日本市場の差異、米国や中国の動画配信市場について解説する。第3章では、国内・海外の注目すべきサービスの概要を個票形式で紹介する。

また、インターネットユーザーの有料の動画配信サービスに対する意向や、実際に動画配信を利用しているユーザーの利用動向を詳細に調査し、その利用実態を明らかにしている。単純集計だけではなく、「料金体系別」「性年代別」「視聴環境別」などのクロス軸に基づくExcelの数表とグラフもCD-ROMに収録している。

目次

第1章 国内の動画配信ビジネスの最新動向と業界構造

1.1 映像コンテンツ市場の概況と動画配信ビジネスの伸長

1.1.1 映像コンテンツ市場の概況
1.1.2 動画配信ビジネスの市場規模
1.1.3 見逃し配信サービスの市場予測
1.1.4 動画配信ビジネスを支えるスマートフォンやタブレット端末、スマートTVの動向

1.2 動画配信ビジネスの定義

1.2.1 動画配信とは
1.2.2 動画共有と動画配信の違い
1.2.3 放送と動画配信の違い
1.2.4 スマートTVの定義

1.3 ネット系配信事業者の動画配信ビジネスの歴史

1.3.1 ADSLの普及からスタートした動画配信ビジネス
1.3.2 セットトップボックスの普及
1.3.3 テレビ局や新規事業者の参入が相次いだ2005年
1.3.4 FTTHとソーシャルの普及
1.3.5 PCからテレビへ
1.3.6 ゲーム機への配信
1.3.7 スマートフォンの登場と定着
1.3.8 定額制動画配信(SVOD)の登場

1.4 テレビ放送事業者の動画配信ビジネスの歴史

1.4.1 初期はハードルが高かった番組配信
1.4.2 民放キー局の参入が相次いだ2005~2006年
1.4.3 NHKの参入で各社が事業強化した2008~2009年
1.4.4 各局が独自の道を模索し始めた2013年~2014年

1.5 動画配信ビジネスの最新概況

1.5.1 Netflixが国内サービスを正式スタート
1.5.2 Amazonプライム・ビデオ、GEOチャンネルなど定額制の新規参入相次ぐ
1.5.3 無料配信サービスに久々の新顔
1.5.4 コンテンツ拡充に向けた地道な取り組みも進む
1.5.5 人気コンテンツの傾向
1.5.6 終了サービスも複数、一方で「生配信」に勢いも

1.6 動画配信ビジネスの構造

1.6.1 収益モデル
1.6.2 コンテンツの調達

1.7 プレーヤー別戦略の概況

1.8 将来展望とまとめ

1.8.1 Netflix参入で市場活性化、一方で競合への影響は限定的
1.8.2 販売チャネル確保の重要性
1.8.3 2020年を見据えた技術的準備
1.8.4 通信インフラ動向が無視できない存在に
1.8.5 オリジナルコンテンツ重視路線の継承

第2章 サービスの概要と特徴

2.1 放送局系

2.1.1 NHKオンデマンド
2.1.2 日テレオンデマンド
2.1.3 TBSオンデマンド
2.1.4 フジテレビオンデマンド
2.1.5 テレ朝動画
2.1.6 テレビ東京オンデマンド
2.1.7 テレビ東京ビジネスオンデマンド
2.1.8 あにてれしあたー
2.1.9 WOWOWメンバーズオンデマンド
2.1.10 TVer

2.2 携帯電話キャリア系

2.2.1 dTV
2.2.2 dアニメストア
2.2.3 ビデオパス
2.2.4 UULA
2.2.5 アニメ放題

2.3 専業事業者

2.3.1 Hulu
2.3.2 Netflix

2.4 メーカー系

2.4.1 アクトビラ

2.5 IT事業者系

2.5.1 GYAO!ストア
2.5.2 楽天SHOWTIME
2.5.3 U-NEXT
2.5.4 Abema TV

2.6 レンタルビデオ系

2.6.1 TSUTAYA TV
2.6.2 DMM.com
2.6.3 ゲオチャンネル

2.7 多チャンネル放送系

2.7.1 J:COMオンデマンド
2.7.2 スカパー! オンデマンド
2.7.3 ひかりTV ビデオ
2.7.4 auひかり(テレビサービス ビデオ)

2.8 プラットフォーム系

2.8.1 iTunes Store
2.8.2 Google Play 映画&テレビ
2.8.3 Amazonビデオ
2.8.4 Amazonプライム・ビデオ

2.9 ゲーム系

2.9.1 プレイステーション ビデオ
2.9.2 Microsoft Movies & TV

2.10 コンテンツ事業者系

2.10.1 バンダイチャンネル
2.10.2 東映アニメオンデマンド
2.10.3 新日本プロレスワールド

2.11 動画共有・ライブ配信系

2.11.1 LINE LIVE
2.11.2 ニコニコ動画
2.11.3 YouTube
2.11.4 Ustream

2.12 海外のサービス

2.12.1 Dailymotion
2.12.2 YOUKU
2.12.3 BBCiPlayer

 

第3章 ユーザー調査のサマリーと調査概要

3.1 調査結果のハイライト

3.1.1 利用率と非利用者の意向調査(4章に掲載)
3.1.2 利用者の利用状況調査(5章に掲載)

3.2 調査概要とプロフィール

3.2.1 調査概要
3.2.2 回答者のプロフィール

3.3 留意事項

3.3.1 集計方法について
3.3.2 誤差について

第4章 利用率と非利用者の意向

4.1 認知度と利用率

4.1.1 動画配信サービスの認知度・知っているサービス名
4.1.2 動画配信サービスの利用率

4.2 非利用者の意向

4.2.1 非利用者の有料動画配信サービス利用意向
4.2.2 視聴したいジャンル
4.2.3 有料の動画配信サービスを利用したくない理由
4.2.4 有料動画配信サービスを利用するようになるための条件

4.3 TVerの認知度と利用率

 

第5章 有料動画配信サービス利用者の利用状況

5.1 利用概況

5.1.1 有料動画配信サービスの視聴環境
5.1.2 利用している有料の動画配信サービス
5.1.3 最も利用している有料動画配信サービス
5.1.4 有料動画配信サービスでよく視聴するジャンル
5.1.5 有料動画配信サービスを利用する場所
5.1.6 有料動画配信サービスの視聴頻度
5.1.7 有料動画配信サービスの平均視聴時間
5.1.8 有料動画配信サービスの平均視聴話数(コンテンツ数)
5.1.9 有料動画配信サービスの1回あたりの平均視聴時間
5.1.10 有料動画配信サービスの利用時間帯
5.1.11 利用する動画配信サービスの料金体系
5.1.12 有料動画配信サービスの平均利用金額(料金形態別)
5.1.13 有料動画配信サービスの平均利用金額(合計)

5.2 評価と不満点

5.2.1 有料動画配信サービスに対する満足度
5.2.2 有料動画配信サービスを利用し始めたきっかけや理由
5.2.3 有料動画配信サービスへの不満点
5.2.4 メインで利用するサービスの変更経験
5.2.5 利用する定額制サービスの変更理由

5.3 動画配信サービスによるライフスタイルへの影響

5.3.1 以前と比較した有料動画配信サービスの利用機会の変化
5.3.2 有料動画配信サービスで望ましいと思う1話あたりの時間
5.3.3 有料動画配信サービスの利用のために減らした時間
5.3.4 有料動画配信サービスの利用によるメディア購入や視聴の変化
5.3.5 有料動画視聴後の関連ビジネスの視聴や購入経験
5.3.6 広告モデルへの意向
5.3.7 表示されても良いと思う広告
5.3.8 4K配信への興味関心

 

調査概要

■有料動画配信サービスの利用率と非利用者の意向調査

  • 調査対象 :NTTコム リサーチの保有する消費者モニター 
  • 有効回答数 :40,976サンプル
  • サンプリング :性年齢階層別インターネット利用人口構成比に可能な限り整合するように抽出
  • 調査手法 :PC上でのウェブアンケート
  • 調査期間 :2016年4月18日~4月25日

■有料動画配信サービス利用者の利用状況調査

  • 調査対象 :利用率調査で有料の動画配信サービスを利用していると回答した人を対象に、利用率
  • 調査で得られた性年代別有料動画配信サービス利用者構成に整合するように抽出
  • 有効回答数 :943サンプル
  • 調査手法 :PC上でのウェブアンケート
  • 調査期間 :2016年4月26日~5月9日