動画配信ビジネス調査報告書2017[DAZN 日本参入など新たな局面を迎えるVOD市場の現状と将来展望]

執筆者: 

森田秀一[著]、インプレス総合研究所[著]

サイズ・判型: 

A4判

ページ数: 

290P

発売日: 

2017/06/19
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■本調査報告書の狙い

動画配信市場は順調に成長しており、海外事業者の日本参入も相次いでいる。2016年度は、ライブストリーミング形式のAbemaTVや特定のコンテンツジャンルを配信するDAZNやスポナビライブなど様々なサービスが立ち上がった。そこで、活発化する動画配信ビジネスに関して、その最新概況や業界構造、ビジネス構造や収益モデルなどについて徹底分析するほか、国内・海外の注目すべき事業者の概要と戦略をそれぞれ解説する。また、実際に動画配信を利用しているユーザーの利用動向を詳細に調査し、今後の動画配信ビジネスを展望する。

■本書のポイント
  1. 最新概況や業界構造、ビジネスモデル、収益モデルなどについて徹底分析
  2. 46の国内・海外の注目すべき動画配信サービスの概要も個票形式で紹介
  3. 動画配信サービスに関するユーザー調査結果を掲載、クロス集計結果をExcelで提供
  4. 動画配信ビジネスの歴史と概要を解説

 

はじめに
第1章 国内の動画配信ビジネスの最新動向と業界構造
1.1 映像コンテンツ市場の概況と動画配信ビジネスの伸長
 1.1.1 映像コンテンツ市場の概況
 1.1.2 動画配信ビジネスの市場規模
 1.1.3 スマートTVの動向
1.2 動画配信ビジネスの定義
 1.2.1 動画配信とは
 1.2.2 動画共有と動画配信の違い
 1.2.3 放送と動画配信の違い
 1.2.4 スマートTVの定義
1.3 ネット系配信事業者の動画配信ビジネスの歴史
 1.3.1 ADSLの普及からスタートした動画配信ビジネス
 1.3.2 セットトップボックスの普及
 1.3.3 テレビ局や新規事業者の参入が相次いだ2005年
 1.3.4 FTTHとソーシャルの普及
 1.3.5 PCからテレビへ
 1.3.6 ゲーム機への配信
 1.3.7 スマートフォンの登場と定着
 1.3.8 定額制動画配信(SVOD)の登場
1.4 テレビ放送事業者の動画配信ビジネスの歴史
 1.4.1 初期はハードルが高かった番組配信
 1.4.2 民放キー局の参入が相次いだ2005~2006年
 1.4.3 NHKの参入で各社が事業強化した2008~2009年
 1.4.4 各局が独自の道を模索
 1.4.5 見逃しサービスが本格化した2015年以降
1.5 動画配信ビジネスの最新概況
 1.5.1 DAZN(ダ・ゾーン)日本参入、スポーツ番組のライブ配信も定額で楽しむ時代に
 1.5.2 広告付き無料・編成型配信の「Abema TV」が1周年、独自のコンテンツ戦略で普及に全力
 1.5.3 ゼロレーティングが日本にも到来、大容量・割安パケットプランの導入も相次ぐ
 1.5.4 Netflix日本参入から約2年各サービスの競争激化
 1.5.5 VR元年、コンテンツ配信が一部でスタート
1.6 動画配信ビジネスの構造
 1.6.1 収益モデル
 1.6.2 コンテンツの調達
1.7 プレーヤー別戦略の概況
1.8 将来展望とまとめ
 1.8.1 オリジナル番組重視の傾向がますます鮮明に
 1.8.2 配信作品ジャンルでの差別化、いよいよ限界か
 1.8.3 コンテンツ調達費・制作費が高騰
 1.8.4 販売チャネル戦略の重要性変わらず
 1.8.5 東京オリンピックまで3年、コンテンツと技術の両面で次の一手を
 
第2章 サービスの概要と特徴
2.1 放送局系
 2.1.1 NHKオンデマンド
 2.1.2 日テレオンデマンド
 2.1.3 TBSオンデマンド
 2.1.4 フジテレビオンデマンド
 2.1.5 テレ朝動画
 2.1.6 テレビ東京オンデマンド
 2.1.7 テレビ東京ビジネスオンデマンド
 2.1.8 Hulu
 2.1.9 あにてれしあたー
 2.1.10 WOWOWメンバーズオンデマンド
 2.1.11 TVer
 2.1.12 アクトビラ
2.2 携帯電話キャリア系
 2.2.1 dTV
 2.2.2 dアニメストア
 2.2.3 ビデオパス
 2.2.4 アニメ放題
2.3 IT事業者系
 2.3.1 Netflix
 2.3.2 GYAO!ストア
 2.3.3 楽天SHOWTIME
 2.3.4 U-NEXT
 2.3.5 AbemaTV
 2.3.6 ビデオマーケット
2.4 スポーツ中継
 2.4.1 スポナビライブ
 2.4.2 DAZN
2.5 レンタルビデオ系
 2.5.1 TSUTAYA TV
 2.5.2 DMM.com
2.6 多チャンネル放送系
 2.6.1 J:COMオンデマンド
 2.6.2 スカパー! オンデマンド
 2.6.3 ひかりTV ビデオ
2.7 プラットフォーム系
 2.7.1 iTunes Store
 2.7.2 Google Play 映画&テレビ
 2.7.3 Amazonビデオ
 2.7.4 Amazonプライムビデオ
2.8 ゲーム系
 2.8.1 プレイステーション ビデオ
 2.8.2 Microsoft Movies & TV
2.9 コンテンツ事業者系
 2.9.1 バンダイチャンネル
 2.9.2 東映アニメオンデマンド
 2.9.3 新日本プロレスワールド
 2.9.4 観劇三昧
2.10 動画共有・ライブ配信系
 2.10.1 LINE LIVE
 2.10.2 ニコニコ動画
 2.10.3 YouTube
 2.10.4 Ustream
2.11 海外のサービス
 2.11.1 Dailymotion
 2.11.2 YOUKU
 2.11.3 BBCiPlayer
 
第3章 ユーザー調査のサマリーと調査概要
3.1 調査結果のハイライト
 3.1.1 有料動画配信サービスの利用率と無料動画配信サービスの利用状況(4章に掲載)
 3.1.2 利用者の利用状況調査(5章に掲載)
3.2 調査概要とプロフィール
 3.2.1 調査概要
 3.2.2 回答者のプロフィール
3.3 留意事項
 3.3.1 集計方法について
 3.3.2 誤差について
 
第4章 有料動画配信サービスの利用率と無料動画配信サービスの利用状況
4.1 認知度と利用率
 4.1.1 動画配信サービスの認知度・知っているサービス名
 4.1.2 動画配信サービスの利用率
4.2 Amazon プライム・ビデオの利用状況
4.3 無料動画配信サービスの利用状況
 4.3.1 利用する無料の動画配信サービス
 4.3.2 無料動画配信サービスの利用頻度
 4.3.3 無料動画配信サービスを利用する理由
 4.3.4 無料動画配信サービスの利用端末
 
第5章 有料動画配信サービス利用者の利用状況
5.1 利用概況
 5.1.1 有料動画配信サービスの視聴環境
 5.1.2 利用している有料の動画配信サービス
 5.1.3 最も利用している有料動画配信サービス
 5.1.4 有料動画配信サービスでよく視聴するジャンル
 5.1.5 有料動画配信サービスを利用する場所
 5.1.6 有料動画配信サービスの視聴頻度
 5.1.7 有料動画配信サービスの平均視聴時間
 5.1.8 有料動画配信サービスの平均視聴話数(コンテンツ数)
 5.1.9 有料動画配信サービスの1回あたりの平均視聴時間
 5.1.10 有料動画配信サービスの利用時間帯
 5.1.11 利用する動画配信サービスの料金体系
 5.1.12 有料動画配信サービスの平均利用金額(料金形態別)
 5.1.13 有料動画配信サービスの平均利用金額(合計)
 5.1.14 有料動画配信サービスを利用し始めたきっかけや理由
5.2 評価と不満点
 5.2.1 有料動画配信サービスに対する満足度
 5.2.2 有料動画配信サービスへの不満点
5.3 利用する定額制サービスの変更経験
 5.3.1 1年間の利用・中断・変更経験
 5.3.2 1年間に利用した定額制動画配信サービスの数
 5.3.3 サービスの変更や異なるサービスを利用した理由
5.4 動画配信サービスによるライフスタイルへの影響
 5.4.1 以前と比較した有料動画配信サービスの利用機会の変化
 5.4.2 有料動画配信サービスの利用のために減らした時間
 5.4.3 有料動画配信サービスの利用によるメディア購入や視聴の変化
 5.4.4 有料動画視聴後の関連ビジネスの視聴や購入経験
 5.4.5 広告モデルへの意向
 5.4.6 表示されても良いと思う広告
 
<<調査概要>>
 
■有料動画配信サービスの利用率調査
調査対象 :NTTコム リサーチの保有する消費者モニター 
有効回答数 :32,005サンプル
サンプリング :性年齢階層別インターネット利用人口構成比に可能な限り整合するように抽出
調査手法 :PC上でのウェブアンケート
調査期間 :2017年5月12日~22日
 
■有料動画配信サービス利用者の利用状況調査
調査対象 :利用率調査で有料の動画配信サービスを利用していると回答した人を対象に、利用率 
調査で得られた性年代別有料動画配信サービス利用者構成に整合するように抽出
有効回答数 :969サンプル
調査手法 :PC上でのウェブアンケート
調査期間 :2017年5月22日~29日
 

 

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